Zwiftがスマートバイクの開発を中止　スタッフを解雇　何が起こっている?

2022.05.14

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Wahooがインドアトレーニングソフトウェアに注力するため、約50人を解雇したことを発表してから2週間余り、Zwiftは独自の人員削減を発表した。

今回の人員削減は、同社のハードウェア部門が主な対象。

だが、それだけにとどまらず、Zwiftが新しいスマートバイクとトレーナーの生産計画をキャンセルすると発表したことも影響している。

好調だと言われていたZwiftだが、ここにきてこの発表は何を意味しているのだろうか?

スマートトレーナーは出来ない?

Image credit: Zwift

2022年1月、Zwiftは、当時進行中だったスマートバイクとダイレクトドライブターボトレーナーのデザインの詳細を、少数の加入者に送られたオンラインアンケートで公開。

Zwiftの室内トレーニングハードウェアの登場が間近であるという憶測を呼んでいた。

しかし、このトレーナーの開発は停止。従業員の解雇は一説によると150人とも言われている。

この事業の縮小の理由は

十分に考えられる理由をZwiftの広報担当者が発表している。ロックダウンが解除されれば、屋内で必要にかられて乗る必要もない。

インドアサイクリングの需要が減るのも十分に考えられることだ。すでに、影響を受けたスタッフ全員に退職金が支払われている。

ハイエンド・トレーナーに大金をかけようとする人は、今後少なくなっていくことも予測される。Zwiftが高性能なトレーナーの開発を止めたのも、資金回収が出来ないは判断したのだろう。

少ないパイを奪い合う必要もない。

Zwiftは、コロナウイルスの流行初期に前例のない需要の急増があった。だが、現在の経済情勢の中で苦戦している唯一のインドアサイクリングビジネスではない。

2週間前、Wahooは仮想プラットフォームRGT Cyclingの買収を発表した。同時に、同社では約50人の人員削減のニュースが流れている。

11月には、家庭用フィットネス・ブランドPelotonの株価が3分の1に下落し、同社の市場価値から90億ドルが消えた。

更に、厳しいコスト削減策の一環として2,800人以上（会社員の5分の1）の従業員が解雇されることになった。

また、amazonに買収されるというニュースも流れている。

インドアサイクリングに関連するビジネスも曲がり角を迎えようとしているようだ。