日本における自転車の交通ルール厳罰化に伴い、2025年には飲酒状態で自転車を運転した1,507人が自動車の運転免許停止処分を受けた。
2024年の23人から劇的に増加しており、改正道路交通法による取り締まりの強化が顕著に数字に表れる結果となっている。
これを私が知ったのは参考記事にある海外のサイト。海外でも自転車で飲酒運転して運転免許停止というのはインパクトあったんでしょうね。
取り締まり強化
上記のように警察庁のホームページには自転車のルールについて動画が何本も掲載されている。
警察当局は、飲酒して自転車に乗る人物は自動車を運転する際にも重大な交通上の危険をもたらす可能性が高いと指摘している。
全体の摘発ケースの大半は東京や大阪などの都市部に集中しており、比較して13の県では免許停止処分がゼロだったという。
私も通勤帰りに自転車で上り坂を上がっていて警察に飲酒運転の取り締まりを受けたことがある。ハアハアゼイゼイいいながら上がっていたのに途中で止められてもねえ～。
改正道路交通法では、飲酒運転に加えて自転車走行中のスマートフォン使用に関する罰則も大きく厳格化。
通話やメール、画面のスクロールなどの操作をした場合、最大で懲役6ヶ月または10万円の罰金が科される。
でも、これも警察が現場で見てないと無理でしょうね。隠れて待っていたら嫌ですけど。
さらに、スマートフォンの使用が原因で衝突事故を引き起こした場合には、最大で懲役1年または30万円の罰金が科されることになる。
警察庁のデータでは、スマートフォンに起因する自転車事故は2018年から2022年の間に50%以上も急増し、454件に達していた。
さらに、来月4月1日からはさらに新たな取り締まりとして「青切符」制度が導入されるとニュースでもお聞きになっているはず。
これにより、夜間の無灯火、赤信号の無視、イヤホンを装着したままの走行、さらには傘を差しながらの運転といった違反に対し、反則金が義務付けられる。
自転車の交通ルールに対する監視の目は、今後も引き続き強化されていく方針とのこと。ロードバイクに乗るライダーは、みんなヘルメット直用しているだろうし、通勤する人は無灯火で乗るなんてことはないだろう。
4月からどれくらいの人が反則金を切られることになるか。海外からもさらに注目されるかもしれない。
警視庁の自転車ルールブックで詳しく解説されていますね。青地のリンクをクリックしてみてください。
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